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モバイルマルウェアの約8割はAndroidを標的に
2012年の調査では、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末のOSを標的としたマルウェアのうち、Android OSを狙ったものが79%あった。アメリカの国土安全保障省と司法省は合同で、このような調査結果を1ページのメモにまとめて昨年7月23日に公表しました。
Android OSはグーグル社が開発し、ソニーやシャープのモバイル端末に搭載されているOSです。現在に至るまで、Androidを狙ったマルウェアが多勢を占めている状況に変わりはありません。
なぜAndroidばかりが狙われるのでしょうか。同メモでは、ユーザー数の多さと、オープンソースを用いたアーキテクチャを要因に挙げています。日本市場では、アップル社が開発したiOS搭載のiPhoneも支持を得ていますが、世界規模ではAndroidが優勢です。米国の調査会社Strategy Analytics社が1月に発表した2013年の統計では、世界のスマートフォン市場においてAndroidが78.9%のシェアを占めています。
また、Androidはソースコードが公開されているオープンソースのソフトウェアをベースにしているため、コードが秘匿されているiOSと比較して、攻撃者が脆弱性を見つけやすくなっています。
さらに、アプリケーションの配信方法も関係しています。iOSの場合はアップル社が審査、統制をするApp Storeを利用して一般に配信するしかありません。一方、Androidアプリについては、グーグル社の公式ストアであるGoogle Playのほかにも、サードパーティーが運用する別のストア、アプリ開発元が独自に用意したサイトなど、さまざまな選択肢があります。
では、無数にあるAndroidアプリの中から、マルウェアを避けて、正規のアプリを入手するには、どのようにしたら良いのでしょうか。まずは、Googleストアや大手通信事業者のアプリケーションストアなど、信頼できるサイトを利用する必要があります。また、信頼性の高いストアであっても、マルウェアが紛れ込んでいることもあります。アプリケーションごとに他のユーザーの評価やコメントを確認してから、ダウンロードしましょう。
<記事提供元:株式会社イード>
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