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オンライン会議の利便性を確保しつつ、情報漏洩対策を実現するには?
「オンライン会議サービス」は、音声や映像などを用いたオンライン会議システムを提供しているサービスで、働き方や働く環境の多様化に合わせて、ビジネス用途でも多く利用されています。
しかしその一方で、サービスによっては、資料の共同編集ができたり、会議で共有する資料データがサーバーに保存されてしまうなど、利用するサービスや利用方法によっては、情報漏洩のリスクが高まる場合があります。
そこで、「i-FILTER」Ver.9では、「オンライン会議」カテゴリを新設し、管理者が「オンライン会議サービス」の使用を制御することが可能になりました。
●想定シーン
クラウド型のオンライン会議サービスを利用した会議で、参加メンバーに共有した機密情報を含む資料がサーバーに保存されていた。その後、オンライン会議サービスが外部からの情報窃取を目的とした不正アクセスを受け、機密情報が漏洩してしまった。
クラウド型のオンライン会議サービスを利用した会議で、参加メンバーに共有した機密情報を含む資料がサーバーに保存されていた。その後、オンライン会議サービスが外部からの情報窃取を目的とした不正アクセスを受け、機密情報が漏洩してしまった。
「オンライン会議」カテゴリとは?
このカテゴリでは、主に下記を対象としています。
・映像や音声を用いてオンライン上での会議を可能とし、画面共有、共同作業の機能を備えたオンライン会議サービスサイト
・オンライン会議システムを利用するソフトウェアをダウンロードできるサイト
利便性を確保しつつ、情報漏洩対策を実現するには?
会議では機密情報を含む重要な資料を扱うケースが多いため、無秩序な利用を防止し、社内のセキュリティ基準を満たすものを検討した上でサービスを利用する必要があります。
「i-FILTER」Ver.9では、利用するサービスのみならず、サービスを利用する部署やユーザーを限定できるため、「会社公認のオンライン会議サービスは利用可」「他のオンライン会議サービスへのアクセスは禁止」というような設定ができるため、利便性を確保した上で、情報漏洩リスクを軽減することも可能です。
次回は、新規カテゴリ「インターネット電話」についてご紹介します。
<インターネットデータラボ:ジェイ>
「i-FILTER」Ver.9の詳細は製品紹介ページをご確認ください。
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