2015年08月03日
デジタルアーツ株式会社

富士キメラ総研の文教市場調査において
「i-FILTER®」がWebフィルタリングツール2014年度市場シェア1位を獲得
~教育現場におけるICT化が進み、インターネットを活用した学習機会が増え、
  Webフィルタリングの重要性が再認識される~

情報セキュリティメーカーのデジタルアーツ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:道具 登志夫、以下 デジタルアーツ、証券コード2326)は、株式会社富士キメラ総研(本社:東京都中央区、代表取締役社長:田中 一志、以下 富士キメラ総研)が2015年7月に発刊した調査報告書「エデュケーションマーケット2015」の校内設備・インフラの調査の中で、Webフィルタリングツールの国内文教市場のシェア39.1%で「i-FILTER」ブランドが1位を獲得したことを発表いたします。本調査は、小中学校、高等学校、大学/専門学校、学習塾/予備校、その他(特別支援学校、幼稚園など)までの文教市場における、業務支援システム、校内設備・インフラ、教材・コンテンツ、ハードウェアを対象とし、管轄省庁や自治体の取り組み状況を踏まえた上での市場動向及び今後の方向性について調査したものです。

Webフィルタリングツールの国内文教市場は、授業の理解度を高める目的で一人1台のタブレット端末の配布が進んでおり、より手軽にインターネットに接続できる環境が構築されております。富士キメラ総研の調査結果によると、社会科の調べ物学習などでインターネットを活用する機会が増加していることから、子供にとって有害なWebサイトの閲覧を制限する目的で導入が進んでいること、特にインターネット上で公開される残虐な映像など、社会的事象をきっかけに当該製品の必要性が再認識されていることに加え、私立学校を中心に授業で使用するタブレット端末を自宅への持ち帰りや校外へ持ち出して使用する持ち出し学習が増加していることから、従来のネットワーク型のフィルタリングに加えて、ブラウザーベースでフィルタリングをかけられる機能が重要となる見込みであり、今後も堅調な推移が予測される、と発表しています。

デジタルアーツは、インターネットが利用されはじめた1997年より、国産で初めてWebフィルタリングソフトを開発・提供してまいりました。現在、「i-FILTER」は国内最大級のWebフィルタリングデータベースと第三者機関によって証明された高いフィルタリング精度を誇り、企業・官公庁,6,700団体以上、全国の学校・教育機関28,000校以上に導入いただいております。ネットワーク型のWebフィルタリングに加え、タブレット端末のWebフィルタリング対応もいち早く展開し、フューチャースクール実施校での導入実績もあります。この度、本調査において市場シェア1位を獲得したことは、国内文教市場におけるWebフィルタリングツールにおいて"真"のマーケットリーダーとして評価いただけたものと考えております。

デジタルアーツでは、情報セキュリティメーカーとして、安心してインターネットに接続できる環境を提供すべく、お客様の貴重なご意見を製品開発にいかし、更なる製品使用満足度向上を目指してまいります。

以上

デジタルアーツについて
デジタルアーツは、フィルタリング技術を核に、情報セキュリティ事業を展開する企業です。製品の企画・開発・販売・サポートまでを一貫して行い、国産初のWebフィルタリングソフトを市場に出したメーカーならではの付加価値を提供しています。また、フィルタリング製品の根幹を支える国内最大級のWebフィルタリングデータベースと、世界27の国と地域で特許を取得した技術力が高く評価されています。国内でトップシェアを誇るWebフィルタリングソフトとして、家庭および個人向け「i-フィルター」・企業向け「i-FILTER」「i-FILTER ブラウザー&クラウド」を提供する他、企業向けとしてメールセキュリティソフト「m-FILTER」、メール誤送信防止ソリューション「m-FILTER MailAdviser」、セキュア・プロキシ・アプライアンス製品「D-SPA」、ファイル暗号化・追跡ソリューション「FinalCode」を提供しています。
https://www.daj.jp
  • ※ デジタルアーツ/DIGITAL ARTS、ZBRAIN、アイフィルター/i-フィルター/i-FILTER/i-FILTER EndPoint Controller、m-FILTER/m-FILTER MailFilter/m-FILTER Archive/m-FILTER Anti-Spam/m-FILTER File Scan、D-SPA はデジタルアーツ株式会社の登録商標です。
  • ※ FinalCodeは、株式会社アイキュエスの登録商標です。
  • ※ 文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。