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2014/02/19   
セキュリティ全般   

Windows XP パソコン、国内にまだ1300万台も

あなたの周囲にWindows XPのパソコン、まだありますか? Windows XPは2001年と、かなり以前に発売されたものですが、後継OSの遅れと不振により、非常に多くのユーザーがいます。NHKが伝えたところでは、昨年末の時点で、国内の企業や自治体などのパソコンの20%に当たる723万台、個人の14%に当たる597万台、合わせて1300万台余りでWindows XPが利用されているとのことです。

そのWindows XPですが、今年2014年の4月9日、サポートが完全に終了することがすでに決まっています。終了後はセキュリティ更新プログラムが提供されなくなります。サポート終了といってもWindows XPが使えなくなるわけではないため、そのまま使い続けるユーザーも少なくないようです。いまだ1300万台ものWindows XPが残っていることがそれを物語っています。

しかし、Windows XPを使い続けることは、大きなリスクがあることをご存知でしょうか。なかでも最大のリスクは、ウイルス等のマルウェアに侵害されやすくなることです。セキュリティ更新がされなくなるということは、Windows XPに新たなセキュリティの穴が見つかっても修正されることがないということです。ウイルス製作者からすれば、格好の餌食となるわけです。

これについては、インターネットに接続しなければ安全だ、という意見もあります。しかしマルウェアはUSBメモリなどのメディアを介することもあります。ネットもメディアも一切使わない、というのは現実にはかなり難しいでしょう。

セキュリティのリスク以外では、アプリケーションやインターネットのサービス、周辺機器などで、Windows XPがサポートや動作保証の対象外となってくることが挙げられます。開発側もWindows XPを対象にするのはリスクがあるため、今後Windows XP対応を打ち切るところは急速に増えていくと考えられるのです。

対策としては、Windows 7や8を搭載したパソコンに買い替えるというのがもっともシンプルでトラブルも少ないでしょう。パソコンをそのままに、OSだけを購入して入れ替えるという方法もありますが、やや上級者向けです。ハードウェアのパフォーマンスが十分かどうかの判断ができ、OSインストールの知識があればOSだけを入れ替えるのもよいでしょう。とはいえ、OSそのもののコストと入れ替える作業コストを考えると、パソコンを買い替えたほうが安いかもしれません。
<記事提供元:株式会社イード>