2007年のプレスリリース

2007年03月15日
デジタルアーツ株式会社

デジタルアーツ、「インターネット利用に関する調査結果2007」を発表
インターネット上の不安・危険要素の認識は深まるが、フィルタリング製品の利用は未だ不十分

情報セキュリティメーカーのデジタルアーツ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:道具 登志夫、証券コード2326、以下デジタルアーツ)は、インターネットを利用する男女927名を対象に、「インターネット利用に関するWebアンケート調査」を実施しました。その結果、「インターネット利用における不安・危険要素」と「フィルタリングソフト」の認知・理解状況が明らかになりましたのでお知らせします。

回答者本人あるいは回答者の家族にとって、インターネット利用への不安・危険要素の最上位は「個人情報の漏えい」。子どもに対しての不安・危険要素の最上位は「アダルト情報や犯罪、出会い系など違法・有害サイトへの接触」

本調査では、回答者本人あるいは回答者の家族にとって「インターネット利用の不安・危険要素」として最も回答が多かったのは「個人情報の漏えい」です。2005年4月からの個人情報保護法の施行以来、インターネット利用者の意識の中にも、個人情報に対する関心が高まっていることが感じられる回答でした。またその一方で、質問を“子どもに対しての「インターネット利用の不安・危険要素」”として限定した場合の回答では、「アダルト情報や犯罪、出会い系など違法・有害サイトへの接触」を挙げる回答が最も多くなりました。最近、インターネット上の情報を基にして、子どもが事件・トラブルの被害者・加害者となるケースが増えていることから、インターネット上の有害情報に子どもが接触することに対して「不安・危険」の焦点が当てられていると考えられます。

自分や家族または知人がフィッシング詐欺やインターネット上での犯罪行為に遭遇~回答者の15%が経験あり~

「フィッシング詐欺」や「インターネット上での犯罪行為」の被害経験は15%に及ぶことが明らかになりました。これは、回答者の10人に1人以上が実体験としてフィッシング詐欺やインターネット上での犯罪行為に遭遇しており、被害を身近に感じているといえます。(「自分があったことがある」約7%、「自分はないが、家族や知人であった人がいる」約8%)

「有害なサイト」と「犯罪」には関係があると97%が回答、対策用ソフトの存在も53%が認識。ただし、自宅でフィルタリングソフトを利用しているのは未だ少数派で全体の4.6%にとどまる

「有害なサイト」と「犯罪」の関係については、「大きな関係がある」、「内容によってはある」という回答が合計97%となりました。さらに、「好ましくないサイトに不用意にアクセスしないようにするソフト」があることを知っているかどうかを尋ねたところ、「知っている」という回答が全体の53%を占めながら、自宅でフィルタリングソフトを利用しているのは、全体の4.6%だという回答結果になりました。子どものいる家庭におけるフィルタリングソフトの普及率が未だ十分でないということが、改めて浮き彫りとなりました。

本調査の結果は、インターネット利用における不安・危険認識が深まり、「フィルタリングソフト」の潜在的なニーズが明確になる反面、同製品の普及が進まないという実態を表しています。デジタルアーツでは、インターネット利用者の“より便利な、より快適な、より安全なインターネットライフに貢献”できるよう、今回の調査結果に根ざした製品認知向上の取り組みや啓蒙活動をさらに積極的に展開してまいります。

以上