【4月オンラインセミナー】 再びEmotetが急増
Emotet感染を防ぐWebとメールのセキュリティ対策を解説

情報セキュリティメーカーのデジタルアーツ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：道具　登志夫、以下 デジタルアーツ、証券コード2326）は、再び急増しているEmotetの対策方法について解説するセミナーを開催します。

Emotetは、取引先を装ったメールなどに添付されているファイルを開くと感染してしまうマルウェアで、感染するとユーザーのアカウント情報やパスワードなどの個人情報が流出する恐れがあります。2019年後半から2021年初頭にかけて猛威を振るい、一度テイクダウンしましたが、2021年11月に活動再開が確認されました。現在国内で再び被害を拡げており、日本情報処理推進機構（IPA）から注意喚起が行われています※。

今回デジタルアーツでは、セキュリティ製品「i-FILTER」や「m-FILTER」を活用したEmotet対策について、デモを交えてご紹介するオンラインセミナーを開催します。このほか、4月のオンラインセミナーでは、摂津市教育委員会様をゲストスピーカーとしてお招きし、フィルタリングの活用方法についてご紹介する内容や、医療機関向けのセキュリティ対策について解説する内容など、計4タイトルのセミナーを開催します。

4月5日（火）開催
【4月より施行開始！】改正個人情報保護法のポイントと企業に求められるファイルセキュリティ

2022年4月1日より、改正個人情報保護法が全面的に施行され、個人情報の定義や漏洩時の企業の責任がより一層厳格化されることとなりました。本セミナーでは、企業が押さえておくべき改正のポイントを解説するとともに、利便性と機密性を兼ね備えた弊社のファイル暗号化製品「FinalCode」を利用した個人情報の漏洩対策について、デモを交えてご紹介します。

4月14日（木）開催
【摂津市教育委員会様登壇】ネットトラブルを未然に防止するフィルタリングの活用方法

GIGAスクール構想における1人1台端末の活用方法について、学校現場で実際に起こっているトラブル事例を例にとりながら、フィルタリングでの対策について解説します。また、摂津市教育委員会 学校教育課 指導主事の宗木 俊憲様をゲストスピーカーとしてお招きし、「ネットトラブルを未然に防止する」ための、「i-FILTER@Cloud」の活用方法についてもご紹介いただきます。

4月21日（木）開催
【好評につきリピート開催！】ランサムウェアによる医療停止の危機！?今こそ医療機関に必要なセキュリティ対策とは

昨今、企業や病院など医療機関のランサムウェアによる被害が急増しています。実際に病院のシステムが外部から攻撃されることにより、電子カルテなどの情報が暗号化され、医療行為が滞ってしまうケースが発生しています。本セミナーでは、インシデントを未然に防ぐための、医療機関に必要なセキュリティ対策についてご紹介いたします。企業のセキュリティ対策にも役立つ内容となっておりますのでぜひご参加ください！

4月26日（火）開催
【デモを交えて解説】再びEmotetが急増！今すぐ見直したい「i-FILTER」と「m-FILTER」の設定ポイント

過去最悪のマルウェアとも称されたEmotetが活動を再開し、国内でも感染被害が急拡大しています。本セミナーでは、最新のEmotetの攻撃傾向について解説し、Webセキュリティの「i-FILTER」とメールセキュリティの「m-FILTER」でできる対策・設定のポイントについて、デモを交えてご紹介します！最新のEmotetの状況について知りたい方やWebとメールのセキュリティに不安を感じている方におすすめのセミナーです。

デジタルアーツのオンラインセミナー≪4月開催予定≫　

・お申し込み方法：デジタルアーツWebサイトの各セミナー情報のお申し込みフォームに必要事項をご入力ください。　[参加費：無料]
▶お申し込みはこちら

5日（火）15:00～15:40
【4月より施行開始！】改正個人情報保護法のポイントと企業に求められるファイルセキュリティ

14日（木）15:00～15:40
【摂津市教育委員会様登壇】ネットトラブルを未然に防止するフィルタリングの活用方法

21日（木）15:00～15:40
【好評につきリピート開催！】ランサムウェアによる医療停止の危機！?今こそ医療機関に必要なセキュリティ対策とは

26日（火）15:00～15:50
【デモを交えて解説】再びEmotetが急増！今すぐ見直したい「i-FILTER」と「m-FILTER」の設定ポイント


※IPA（日本情報処理推進機構）　「Emotet（エモテット）」と呼ばれるウイルスへの感染を狙うメールについて」
▶https://www.ipa.go.jp/security/announce/20191202.html