「m-FILTER®」がシェア1位を獲得
IDC Japanの2017年国内情報セキュリティ製品市場調査、国内メッセージング
セキュリティソフトウェア（オンプレミス）市場 ベンダー別売上額で躍進
～新機能への評価高く、強まるメールセキュリティ対策需要を獲得～

デジタルアーツ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：道具　登志夫、以下 デジタルアーツ、証券コード2326）は、標的型攻撃対策などが可能なゲートウェイ型電子メールセキュリティソフト
「m-FILTER」シリーズが、IDC　Japan株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：竹中 正人、以下 IDC）が2018年9月に発刊した調査報告書「国内情報セキュリティ製品市場シェア 2017年」の国内外部脅威対策製品市場調査において、国内メッセージングセキュリティソフトウェア（オンプレミス）市場でのベンダー別売上額で全体の19.6％を占め、シェア1位を獲得したことを発表いたします。2016年のシェア15.7％からは3.9ポイント拡大いたしました。

本調査は、IDCが国内情報セキュリティ製品市場をエンドポイントセキュリティとメッセージングセキュリティ、Webセキュリティ、ネットワークセキュリティを含む外部脅威対策製品市場と、アイデンティティ/アクセス管理とセキュリティ/脆弱性管理を含む内部脅威対策製品市場にそれぞれ分類して、2017年のベンダーシェアを明らかにしたものです。

デジタルアーツの「m-FILTER」は、電子メールによる情報漏洩・監査要求・年々増加するスパムメール・標的型攻撃メールといった課題をひとつの製品で対応できる、ゲートウェイ型電子メールセキュリティソフトです。主な機能は、外部からの標的型メール攻撃対策機能や、内部からの情報漏洩対策機能を標準で実現する「m-FILTER MailFilter」、リアルタイムに添付ファイルを含めたメールを保存し、高速検索で運用負荷を軽減する「m-FILTER Archive」、スパムメールを徹底排除する「m-FILTER Anti-Spam」の3つです。これらのラインアップのなかから解決したい課題ごとに機能を組み合わせたご導入が可能であるほか、フルラインアップでのご利用であれば盤石なメール対策が実現できます。

シェア躍進の要因について、デジタルアーツでは、サイバー攻撃がますます巧妙化するなかで、いち早くメールセキュリティ対策ニーズの高まりを捉えて、マルウェアをはじめとする外部からの標的型攻撃をブロックする新機能を搭載したことなどが高く評価された結果と分析しています。バージョンアップを背景に一般法人企業の需要取り込みに成功し、市場での「m-FILTER」シリーズのプレゼンス向上を続けています。

今後については、テレワークなど多様な働き方の広がりを受けて、メールセキュリティに対する需要がさらに拡大することを見込んでいます。最新版「m-FILTER」Ver.5.20では、ホワイトリストデータベースを構築し、メール送信元情報の照合をより精緻に行うことで、偽装メールのブロック機能を強化いたしました。これによってユーザーは、セキュリティを意識することなく、安全なメールのみを受け取れるようになります。2018年5月には、クラウドサービス「m-FILTER＠Cloud」をリリースしており、お客さまのニーズに応じて適切な提供形態を提案していくことで、引き続きマーケットシェア1位を維持してまいります。