日本におけるインターネットの歴史とデジタルアーツのあゆみ

SNSやネットショッピングなど、今では多くの人が日常的に利用しているインターネットですが、日本におけるインターネットの歴史はまだ30年余りであることをご存じでしょうか。時代ごとの「日本におけるインターネットの歴史」「流行語・ヒット商品」とあわせて、「デジタルアーツのあゆみ」をご紹介します。

~1995 日本におけるインターネットが誕生、パソコンの普及とともに爆発的に広まる。

  • 日本におけるインターネットの歴史
  • デジタルアーツのあゆみ

1984

日本におけるインターネットの始まり

  • JUNETの運用開始  もっと詳しく

    日本の学術組織を中心に構成されたコンピュータネットワーク「JUNET(Japan/Japanese University NETwork)」が、東京大学、東京工業大学、慶應義塾大学を結ぶネットワークとして、実験的に開始された。

1985

  • NTT設立 もっと詳しく

    日本電信電話公社が民営化され、日本電信電話株式会社(NTT)が発足。独占市場であった通信市場に競争原理が導入され、通信サービスの低廉化・ネットワークの整備・高度化等に繋がった。

1989

  • 日本のドメイン名がJUNETから「.JP」へ移行  もっと詳しく

    参加組織の増加・海外との接続が日常的に行われるようになり、IPネットワークの優位性であるDNSを使用するため、国際的な基準に沿ったJPドメイン名へ移行された。

1992

  • 日本で初めてのインターネットサービスプロバイダ(ISP)がサービスを開始 もっと詳しく

    インターネット接続を希望する組織が急増。Internet Initiative Japan(IIJ)が設立され、日本で初めてのインターネットサービスプロバイダが誕生。

1994

  • 日本で初めてのダイヤルアップIP接続サービスが開始

1995

  • 「Windows 95」が日本で発売を開始 もっと詳しく

    インターネット接続機能が搭載された「Windows95」が発売され、個人でインターネット利用が容易となり、爆発的に普及した。

Events Of Digital Arts

1995年
デジタルアーツ 創立

1996~2000 ADSLの普及、光回線の登場等により低価格化が進み、
一般家庭にますますインターネットが普及。

  • 日本におけるインターネットの歴史
  • デジタルアーツのあゆみ

1996

日本におけるインターネットの人口普及率 3.3%

  • 「Yahoo! JAPAN」日本語版がサービスを開始 もっと詳しく

    世界的に有名な検索エンジンであるYahoo!が、日本語に対応したYahoo! Japanとしてディレクトリ型のキーワード検索サービスを開始、日本初のポータルサイトとなった。

1997

日本におけるインターネットの人口普及率 9.2%

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1997年 6月
インターネットユーティリティ
「ネットタイマー」、「マルチブラウザー」を提供開始
11月
インターネット加速ソフト「スピード」を提供開始

1998

日本におけるインターネットの人口普及率 13.4%

  • 「Windows 98」が日本で発売を開始

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1998年 7月
インターネット加速ソフト「スピード2」を提供開始
国内ではじめてインターネットフィルタリングソフトを開発。有害情報の収集を開始。

1999

日本におけるインターネットの人口普及率 21.4%

  • ADSLが登場
  • 携帯電話のインターネット接続サービスを開始

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1999年 3月
ファイルセキュリティソフト
「P-FILE」を提供開始

2000

日本におけるインターネットの人口普及率 37.1%

ビジネスや行政でのIT活用が徐々に加速

  • 内閣官房にIT戦略本部設置、IT基本法制定 もっと詳しく

    森首相がE-japan構想を発表。「全ての国民が情報通信技術を活用できる日本型IT社会を実現する」との構想のもと、5年以内に世界最先端のIT国家となることを目指すとした。翌2001年1月に施行。

  • 「Google」が日本語の検索サービスを開始
  • 「Amazon.co.jp」が日本でサービスを開始
  • 日本で初めてのネット銀行「ジャパンネット銀行」が開業

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2000年
ブランドイメージを一新
7月
学校向けWebフィルタリングソフト
「i-FILTER」(旧製品名:i-フィルター School Edition)を提供開始
9月
家庭向けフィルタリングソフト
「i-フィルター」を提供開始

2001~2005 ビジネス・行政でのIT活用が加速広まる。SNSも登場し、急速に広まる。

  • 日本におけるインターネットの歴史
  • デジタルアーツのあゆみ

2001

  • NTTやソフトバンクをはじめとする電気通信事業者が、「フレッツADSL」や「Yahoo! BB」などのADSL事業を開始 もっと詳しく

    利用可能地域が拡大したことにより、急速に普及。
    2001年1月には、16,194回線、
    同年12月には、1,524,348回線、2003年12月末には1000万回線突破と総務省が発表した。

  • 「Wikipedia」日本語版が登場 もっと詳しく

    当初の日本語版はローマ字表記で、23項目ほどだったが、翌年2002年に日本語対応が始まると、利用者が増え始め、2014年には90万項目を達成した。

Events Of Digital Arts

家庭向けフィルタリングソフト「i-フィルター」が公益社団法人 日本PTA全国協議会推薦製品として認定
(パソコンソフトとして初)

Events Of Digital Arts

2002年 9月
ナスダックジャパン市場(現 JASDAQスタンダード)に上場

2003

日本におけるインターネットの人口普及率 64.3%

  • 家庭向けの光回線が登場

2004

  • 「mixi」がサービスを開始  もっと詳しく

    「心地よいつながり」を軸としたコミュニケーションの場を提供することをコンセプトとしたSNS。サービス開始後約半年でユーザー数が20万人を突破した。

Events Of Digital Arts

2004年 9月
「i-フィルター Business Edition Ver.5.5」をリリース
企業向け市場への参入を開始

2005

日本におけるインターネットの人口普及率 70.8%

Events Of Digital Arts

2005年
ブランドイメージを一新

2006~2010 スマートフォン・タブレット端末が普及、
SNSや動画中継サービス等の利用も拡大。

  • 日本におけるインターネットの歴史
  • デジタルアーツのあゆみ

2006

日本におけるインターネットの人口普及率 72.6%

  • 「Amazon Web Services (AWS)」が公開  もっと詳しく

    米国Amazon.com社によるクラウドコンピューティングサービス。レンタルサーバー、データベース等でのデータ保存のほか、ソフトウェアのオンデマンド配信、IoTシステムの構築、機会学習等、Amazonが保有する最新の技術を利用できる。

  • 「モバゲー」がサービスを開始

Events Of Digital Arts

2006年 11月
携帯ゲーム機用サービス
「i-フィルター for PSP」を提供開始

2007

  • 「YouTube」が日本語版のサービスを開始

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2007年 2月
電子メールフィルタリングソフト
「m-FILTER」を提供開始

2008

  • 「iPhone」が日本で発売を開始
  • 「Facebook」、「Twitter」が日本語版サービスを開始  もっと詳しく

    2004年に米国で学生向けサービス(SNS)として開始され、2006年に一般向けプラットフォームとなった「Facebook」、2006年に米国で誕生したブログサービス 「Twitter」 の日本語版が開始された。

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2008年 11月
ゲーム機用サービス
「i-フィルター for ニンテンドーDSiブラウザー」を提供開始

2009

  • GoogleのOS「Android」を搭載した機種が登場  もっと詳しく

    スマートフォンの契約数は伸び続け、2014年9月にはフィーチャーフォンの契約数を上回った。

2010

日本におけるインターネットの人口普及率 78.2%

Events Of Digital Arts

2010年 11月
セキュア・プロキシ・アプライアンス
「D-SPA」を提供開始

2011~2015 家電やビル管理システム等、さまざまなものがインターネットと繋がる時代。

  • 日本におけるインターネットの歴史
  • デジタルアーツのあゆみ

2011

  • 「iPad」が日本で発売を開始
  • 「LINE」がサービスを開始  もっと詳しく

    東日本大震災をきっかけに、「災害時にも簡単に連絡ができるアプリを作る」という目的のもとリリースされた。

Events Of Digital Arts

2011年 4月
米国子会社 Digital Arts America, Inc.
英国子会社 Digital Arts Europe Ltd を設立
10月
個人向けスマートデバイス用サービス
「i-フィルター for Android」
「i-フィルター for iOS」を提供開始

2012

Events Of Digital Arts

2012年 2月
東京証券取引所市場第二部に上場
3月
スマートデバイス向け
Webフィルタリング
「i-FILTER ブラウザー&クラウド」
(旧製品名:i-FILTER ブラウザー for iOS)
を提供開始
6月
米国子会社 Digital Arts Investment, Inc.を設立
7月
ファイル暗号化・追跡ソリューション
「FinalCode」を提供開始

2013

日本におけるインターネットの人口普及率 82.8%

  • フリマアプリ「メルカリ」がサービスを開始  もっと詳しく

    フリーマーケットをサポートするサービスとして開始。スマートフォンだけで完結できる取り引きの手軽さなどから利用者が急増した。

Events Of Digital Arts

2013年 2月
ソフトバンクの「スマホ安心サービス」にWebとアプリのフィルタリングシステムをOEM提供
3月
東京証券取引所市場第一部に指定銘柄を変更
12月
メール誤送信防止ソリューション
「m-FILTER MailAdviser」を提供開始

2014

  • 「Instagram」の日本語版サービスが開始  もっと詳しく

    2010年に米国でサービス開始された写真共有アプリ。日本語版のサービス開始からユーザーが顕著に増加。2016年頃より主要SNSに名乗りをあげた。

Events Of Digital Arts

2014年 4月
米国子会社 FinalCode, Inc. を設立
10月
Webフィルタリング技術「Active Rating System」
任天堂の「Newニンテンドー3DS」に採用

2015

Events Of Digital Arts

2015年 3月
Windows、iOS、Android複数端末向け
「i-フィルター for マルチデバイス」を提供開始
6月
デジタルアーツ 創立20周年

2016~2020 ビジネス、生活の場でAI等の活用が拡充
サイバー攻撃は高度化・巧妙化し、情報セキュリティの重要性が高まる。

  • 日本におけるインターネットの歴史
  • デジタルアーツのあゆみ

2016

日本におけるインターネットの人口普及率 83.5%

  • 楽天がドローン配送「そら楽」を開始

Events Of Digital Arts

2016年 4月
戦略的子会社
「デジタルアーツコンサルティング株式会社」を設立

2017

  • 「TikTok」がサービスを開始
  • 「Google Home」が日本での発売を開始
  • 青少年インターネット環境整備法改正  もっと詳しく

    未成年による携帯電話契約の際にフィルタリングの加入を義務付ける対象をスマートフォンやタブレットまで拡大。また、契約の際に、携帯電話等端末提供事業者がフィルタリングを有効化することを義務付けた。

Events Of Digital Arts

2017年 9月
「i-FILTER」ver.10
「m-FILTER」ver.5提供開始

2018

  • 「PayPay」がサービスを開始

Events Of Digital Arts

2018年 1月
「Dアラート~サイバーリスク情報提供サービス~」
の配信をスタート
5月
「DigitalArts@Cloud」を提供開始

2020

Events Of Digital Arts

2020年 6月
デジタルアーツ 創立25周年
  • ■出典:総務省 平成30年版 情報通信白書 http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/html/nd252120.html / “インターネット歴史年表”(一般社団法人)日本ネットワークインフォメーションセンター https://www.nic.ad.jp/timeline/
  • ■デジタルアーツ、DIGITAL ARTS、i-FILTER、info board、ARS、Active Rating System、ACTIVE RATING、ZBRAIN、D-SPA、SP-Cache、NET FILTER、White Web、m-FILTER、m-FILTER MailFilter、m-FILTER Archive、m-FILTER Anti-Spam、m-FILTER File Scan、Mail Detox、FinalCode、DigitalArts@Cloud、Chat@Cloud、Dアラート、Dコンテンツ、当社・当社製品関連の各種ロゴ・アイコンはデジタルアーツ株式会社の商標または登録商標です。
  • ■その他、本書に記載されている各社の社名、製品名、サービス名およびロゴ等は、各社の商標または登録商標です。
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